Corporate Boat Purchases
法人での
ボート購入メリット
ポイント
※法人でのご購入については事前に顧問税理士等にご相談の上ご検討ください。
【ボートは短期間で費用計上できます】
ボートの購入費用は必要条件を満たせば
「経費(資産取得価格)」として計上することができます。
損益計上できる
モーターボートの耐用年数は20トン未満では新艇で4年、年式経過した中古艇では2年と短期間で損益計上ができます。
新艇：4年償却
中古艇：2年償却
総トン20トン未満
リセールバリューがかなり良い
人気のモーターボートは商品価値が下がりにくく償却期間終了後にも商品価値が残りますので売却した際にも十分な利益も見込めます。
＜リセールバリューの高かったオーシャンズのお客様の事例＞
2020年頃に税込525万円で購入
2022年頃に税込495万円で売却
【維持費用は福利厚生として計上できる】
船舶を保有する際には船舶の購入費や輸送費、船舶保管費用、燃料代、整備費用など諸費用があります。導入費用だけでなく導入後の維持費用も福利厚生を利用することで経費として計上でき節税につながります。
福利厚生として計上するための条件
- 社員研修等に利用
- 社員へのプライベートでの貸し出し
- 規定を作成し福利厚生施設として利用する
- 乗船名簿の作成と記録
- 社内クラブの活動としての活用
【法人でのボート購入でのメリット】
- 短期間での損益計上による高い節税効果
- マリンライフを通じて広がる交友関係
- 社員同士の新たなコミュニケーションの窓口に
- 活気あるイメージにより会社のイメージアップに
どういった船が実際にリセールスが良いのか、マリーナ等の艇置き場所探し、ボート免許の取得に関して、実際の海上でのボートの遊び方など分からないことやご不明な点がございましたら経験豊富な私どもにお気軽にご相談ください。